1月10日15時1分配信 毎日新聞
県内は９日、南海上を低気圧が通過した影響で未明から夜にかけて降雪した。長野地方気象台によると、１０日以降も引き続き雪になる見通し。９日午後５時現在の積雪は、松本８センチ▽諏訪６センチ▽小谷１６センチ▽飯山２７センチ▽野沢温泉４１センチ――など。
降雪に伴い大型車などのスリップ事故も多発した。同日午後０時半ごろ、塩尻市奈良井の国道１９号で大型タンクローリーと電気工事用バケット車が正面衝突、バケット車の男性（６３）が足などに軽傷。タンクローリーから灯油約５００リットルが流出し、現場が約５時間通行止めとなった。バケット車は冬用タイヤを未装着だったという。
鉄道では長野電鉄長野線の村山橋で、寒さで収縮したレールの継ぎ目のボルトが破損し、須坂―朝陽間の上下線で普通列車計１８本が部分運休、乗客約１５００人に影響が出た。
信州まつもと空港でも日本エアコミューターの定期便４便が欠航、搭乗客１４１人に影響が出た。【大島英吾、渡辺諒】
1月11日11時34分配信 中日新聞
国土の多くが砂漠で最高気温が５０度にもなる中東のサウジアラビアの留学生らが１０日、豊根村の茶臼山高原スキー場で、生まれて初めてのスキーを楽しんだ。同国は２００５年の愛・地球博（愛知万博）で同村のフレンドシップ相手国だった。スキー交流は３回目。
村を訪れた留学生は東京や大阪で学ぶ男性１９人。村民有志がスキーの基本を教えた。留学生は前夜降った新雪の上で歩き方や転び方を練習。ぎこちなく滑っては、すぐに転倒し、歓声を上げた。
アブガザラ・モハマダ・バッハさん（２４）は始めて１時間ほどで早くも斜面に挑み「怖くない。楽しい」と余裕の表情。アルハバビ・アブドゥルサタール・モハメッドさん（２５）は「救急車を呼んでおいて」と緊張気味だったが、板をうまく「ハ」の字にでき「止まった」と大喜びだった。
体験は１１日も続き、全員が頂上から滑り降りることにも挑戦する。両日とも夜は村民と交流する。
（日下部弘太）
1月10日15時1分配信 毎日新聞
◇転倒、スリップで４人負傷
上空に強い寒気が広がった９日、県内各地も雪に見舞われ、前橋市の市街地など平野部でも、今冬初めて本格的な降雪が観測された。雪の影響で足を滑らせたり、車がスリップするなどして県内で４人がけがをした。
前橋地方気象台によると、前橋市内では９日午前３時４５分ごろから雪が断続的に降り、同１０時ごろみぞれに、正午には雨に変わった。前橋では最大で１センチ未満の積雪を観測したが夕方までに解けた。同日夕時点で、前橋以外の県内３カ所の観測点では▽みなかみ６０センチ▽藤原９８センチ▽草津３５センチ――の積雪があった。
気温は県内各地で１月下旬並みの寒さを記録、嬬恋村と草津町で気温が１日を通じて０度に満たない真冬日となった。
また、みなかみ町で男性（８２）が自宅の庭で足を滑らせ右足を骨折。高崎、沼田市などで車を滑らせ３人が軽傷を負った。【鳥井真平】
12月12日19時9分配信 医療介護CBニュース
これまで4回にわたり、新生児医療について医療側から見た問題点や、患者側の声を聞いてきた。最後に、こうしたさまざまな問題を抱えながら、現在の新生児医療がどのように地域で発展し、守られているのか、青森県や山形県の例を見てみる。限られた医療資源の中、“綱渡り”でありながらも地域周産期医療が保たれているのは、医療者同士がお互いを信頼し、連携体制を構築してきたからだ。一方で、この地域医療に大きな影響を与える動きも出てきた。文部科学省が、NICU病床が未整備の国立大病院に対する増床計画を打ち出したのだ。東京都では「必ず受け入れる」周産期母子医療センターが設置されるという。今、動きつつある周産期医療の提供体制。これから一般国民や医療者は、今ある医療をより良いものにするために、一体何をすべきだろうか―。(熊田梨恵)
■ハイリスク集約化で死亡率改善―青森県
「総合周産期母子医療センターが2004年に青森県立中央病院にできたことで、県内の周産期医療は劇的に改善された」と、青森県立中央病院総合周産期母子医療センター新生児集中治療管理部門部長の網塚貴介氏は語る。
人口140万人の青森県。07年の出生数は1万162人。もともと全国的に見ても死亡率が高く、出生率もここ10年は全国平均を下回っている。周産期医療に関しては、1999年から2年連続で国内の乳児死亡率と新生児死亡率の最高を記録。1000グラム未満の低出生体重児の出生率も、2002-04年と06年に、最高という状況だった。
これを重く見た県は、2000年に同院にNICUを設置することを決め、GCUを含め18床を整備した。さらに、国が周産期母子医療センターの整備を求める通知を各都道府県に出したことを受け、04年に同院に総合周産期母子医療センターを設置。26週未満の早産など、未熟性が最も高い新生児は同センターに集約化する方向で役割分担を進めた。心臓手術など外科治療が必要な場合は特定機能病院の弘前大医学部附属病院に依頼し、八戸市立市民病院など県内に4か所ある地域周産期母子医療センターは、「総合」センターよりリスクの低い妊婦や新生児を受け入れるようにした。
10年以上にわたり、開業医として地域の周産期医療にかかわってきた千歳産婦人科(青森市)の千歳和哉医師は、「リスクに応じて搬送先を選べるようになった。ハイリスク妊婦を『総合』センターに集めることで、ただでさえNICU病床が少ない中で入院が長期化していた『地域』センターの状況が改善された」と語る。ベッドの回転がよくなったことで、入院できる新生児の数も増え、その結果、受け入れを断られることが少なくなったという。
以前は県内の周産期医療を7つの病院で分担しており、ハイリスク妊婦や未熟児の赤ちゃんがそれぞれの施設に散らばっていた。このため、それぞれの病院で入院が長期化し、設備などの医療資源やマンパワーも分散。医師や看護師のスキルアップにもつながらない状況となっていた。
網塚氏は、県内の周産期医療の改善を表すデータとして、「『総合』センターに母体搬送された後の、搬送日から分娩までの日数の推移」を示す。「在胎週数30-33週で出産した妊婦を見ると、搬送後4週間以上入院してから分娩している妊婦の数が、04年から4年間で倍以上になり、搬送後8週間以上してからの分娩は3倍以上に増えた」という。「総合」センターに母体搬送することで、早産になるところをぎりぎりまで食い止めることができているということだ。県内の出生数自体は下がっているのに、04年以降4年間で、25週未満のハイリスク妊婦の搬送が倍近くに増えていた。
■“綱渡り”でも連携で保つ医療
妊婦を周産期母子医療センターに送る側の千歳氏は、「今の地域のお産は、綱渡りの状況」と言う。現在の青森市内の産婦人科の診療所は5か所で、10年前のほぼ半分にまで減った。県内の産婦人科はここ20年で約半分になるという、まさに産科医不足の状況だ。千歳氏は、限られた医療資源だからこそ、連携しなければ地域医療を守ることはできないと語る。
「もう以前のような状態には戻りたくない。開業医側が本当に困ったときにこそ必ず受けて入れてもらえるように、事前にセンターに相談しておくなどして、きちんとハイリスク妊婦を管理し、緊急搬送にしないようにしている。どうしても受け入れてもらわなければ困るという妊婦だけ送っている。それが自分たちにできる工夫。いかに今あるシステムを守っていくかだ。緊急搬送は日ごろの連携があって成り立つもの。センターの医師たちも医療を良くしていこうと頑張ってくれているから、自分たちも頑張りたい」
八戸市立市民病院小児科の佐藤智樹医師は、現在の地域周産期母子医療センターの大きな役割の一つとして、「総合」センターで急性期の状態を脱した新生児を受け入れる「逆搬送(バックトランスファー)」を挙げる。「この病院に赤ちゃんを送ってもらうことで、また新しい赤ちゃんを『総合』センターが受け入れることができる」。センターが患者を抱え過ぎないよう“循環”させることで、効率を良くするということだ。同院でNICUを見ている大崎美紀子看護師長も、「『総合』センターに赤ちゃんが入院したままだと、距離的にも家族には負担になる。自分の住んでいる地域に近い病院に赤ちゃんが戻って来ると、お母さんも赤ちゃんと面会しやすくなり、親子関係の確立につながる」と、逆搬送の効果を語る。
県内のへき地医療などに課題は残るものの、限られた資源を有効に活用しようとする医療者の日々の努力で地域周産期医療は保たれ、新生児死亡率や乳児死亡率などが改善されてきた。
千歳氏は「一番大事なのは信頼関係。日ごろからお互いに情報交換して顔の見える関係をつくることを大事にしている」。信頼関係があるからこそ、地域周産期医療が“綱渡り”の状態でも何とか保たれていると語る。
■「総合センターはつくらない」―山形県
一方で、山形県のように周産期母子医療センターを設置せず、独自の医療提供体制を構築している県もある。
人口約120万人の山形県内の出生数は、年々低下しており、06年は9513人。同県では、医療者が議論した結果、医師不足などから「周産期母子医療センターの設置には無理がある」として、周産期の三次救急医療を3つの病院で役割分担している。山形大医学部附属病院は、NICUはないが、母体合併症など重症の妊婦を受け入れ、新生児を県立中央病院(NICU9床、MFICU6床)や山形済生病院(NICU8床)に搬送している。山形大の嘉山孝正医学部長は、「現状は産科医がいないから、総合周産期母子医療センターの設置は無理。東北大から応援が来る見込みもないし、山形大から応援の医師を出すのも難しい」と語る。
ただ、県が今年策定した保健医療計画には、県立中央病院で総合周産期母子医療センターの設置を進めるとの内容が記載されている。県はもともとセンターを設置したい考えだったため、県立中央病院に設置要件を満たせる設備を整備し、これまで何度も医療者に議論を持ち掛けてきた。嘉山氏は、「県は箱物を造りたいと考えているようだが、絶対に造らない。無理にやると、自分たちで良くしようと考えて築いてきた地域医療が壊れる。舛添要一厚生労働相が出した『安心と希望の医療確保ビジョン』に書かれているように、地域の実情に応じた医療体制を構築していくことが大事なはず」と強調する。
■NICU未整備の国立大病院に設置計画
このように、医療者が地域で築いてきた周産期医療が国内で大きく動こうとしている。
文科省は12月5日、NICUが未整備の弘前、山形、千葉、東京医科歯科、福井、山梨、岐阜、佐賀、長崎の9国立大学病院に、来年度から4年間に最低各6床のNICU病床を設置することを盛り込んだ、全国の大学病院の周産期医療体制整備計画方針を打ち出した。人材養成などによる国立大病院の周産期医療全般の底上げのために、来年度予算で58億円を概算要求している。
山形大は来年度にNICUを6床設置することを決めた。嘉山氏は、「山形大はもともとNICU4床の枠は持っていて、新生児医療をしたいという意思はあった。だから今の県内の医療提供体制を崩さないように注意しながらやっていきたい」と語る。山形大にNICUをつくることは県内でコンセンサスができており、県内に11人いる新生児科医のうち、4人は確保できる見通しだ。
今回の文科省の方針について網塚氏は、「NICUの病床数が足りないというのは、施設数が足りないということではない。NICUの病床数を全体として増やすなら、既存施設の拡充が原則。中小規模の施設の乱立は、新生児科医が限られている現状では極めて効率が悪く、まして総合周産期母子医療センタークラスの中核施設からの人材の引き抜きなどが起こってしまっては本末転倒」と懸念する。また、NICU病床の増加には新生児科医の増員が不可欠だが、公立病院の人事異動のために、NICUで働く医師が短期間で移ってしまうことから、「研修している若い医師が一人前になる前の異動をやめれば人材は育つ」と指摘する。
文科省側は、「最近の周産期医療の傾向として集約化の議論があり、それに反対するものではない。計画には、NICU病床増床というハード面と、人材養成というソフト面を入れている。4年間の中で人材養成も考えてもらい、NICUの整備を進めてもらえれば。国立大病院は人材養成も使命の一つなので、NICUがないこと自体、どうかということもある。NICUを整備し、人材養成を進めてほしい」と話している。
■スーパー「総合」センター構想も―東京都
東京都でも周産期医療が動いている。
都の周産期医療協議会の岡井崇会長(昭和大医学部産婦人科学教室主任教授)は、脳卒中や心疾患など救急対応が必要なハイリスク妊婦を必ず受け入れられる体制を整備するという、新しい総合周産期母子医療センターの在り方を提案した。都内で今年秋、脳出血を起こした妊婦を総合周産期母子医療センターが受け入れられなかった事態が相次いだことなどを受けたものだ。
現在都内にある総合周産期母子医療センター9カ所のうち、3、4か所を指定する考えで、ベッドが満床だったり、当直医が別の患者に対応したりしていても、とりあえず受け入れることをイメージしている。同協議会の委員はこの新しいセンターについて、「スーパー総合周産期母子医療センター」という呼び名を通称として使っている。
これに対し、都内で小児医療についての知識などの普及に取り組んでいる「知ろう！小児医療 守ろう！子ども達」の会の阿真京子代表は、「10人受け入れるということは、10人出るということだが、そこの説明が抜け落ちている。『絶対に受け入れる』という言い方は、都民に誤解を与える。都民は早く結論を出すことは望んでいない。本当にこの方向性でいいのか、きちんと時間をかけて議論することが必要。都民はちゃんと話してもらうことを望んでいるし、きちんと理解できる」と疑問を呈する。
都側は、「会長提案として発議されたもので、実施はまだ決定していない。協議会が12月17日に開く会合で、詳細を議論していく」と話している。センターを新しい体制にすることが決まったとしても、予算確保などさまざまな準備があるため、実施スケジュールも含め今後の議論によるとしている。
■医療者と国民の対話を
近年、国内で相次いだ妊婦の救急受け入れ困難の問題を受け、周産期医療体制が大きく動きつつあるものの、「どこまで救命するのか」の議論が置き去りにされたまま、結論だけを急ぎ過ぎているとの指摘がある。新生児科医たちは、周産期医療体制を含む国内の医療提供体制全般について、まず国民ときちんと議論してから整えていくべきと主張する。
埼玉医科大総合医療センター総合周産期母子医療センター長の田村正徳氏は、札幌市内で昨年秋に、自宅で生まれた未熟児がNICUの満床などを理由に7病院から受け入れを断られて死亡した問題に触れ、「自宅でお産をする人は0.2%しかいない。そういうケースも100%助けていくようにするのか。そのためには、必要な医師数の計算や、救急隊のトレーニングなども必要。維持のコストもある。そうすると、収入の多くを税金として納める北欧のような体制が必要になるかもしれない。本当にそれでいいのか。しっかり議論していくべきだ」と語る。
10年にわたり、患者や家族とかかわり続けてきた、神奈川県立こども医療センター新生児科医長の豊島勝昭氏は、次のように語る。
「まず、NICUが不足していて、すぐには増やせないという現実を国民に誠実に話すこと。増床に見合った医師・看護師が育つまで、限りあるNICU病床をどう運用していくか、一緒に考えてもらうことを語り掛けたい。例えば、『10年後にはこれぐらいのNICU病床数の拡充を目指して、段階的に施設の拡充と人員の育成をする』と言う方が現実的だと思う。さまざまな立場から協力してくれる患者や家族も多い。医療者はもっと患者に現状を率直に話し、一緒に考え、手を携えて行動してもらえるように声を掛けていくべきだと思う」
また、妊婦への希望として、「妊婦検診の未受診妊婦には、出生時にNICU病床を確保しなければならないため、本当にNICUを必要とする母子からNICU病床を奪う可能性がある。早産予防の観点からも、妊婦検診をおろそかにしないでほしい。NICUという貴重な医療資源を一人でも多くの日本の未来を担う赤ちゃんのために使えるよう、NICU病床を大切に共有し、時には譲り合う、『お互いさま』の気持ちを持ってもらえることを願う」と話す。
NICUの受け入れ問題については、国内のNICUには人材不足や、行政や病院の運営方針のために有効活用できていない病床があると指摘。「人員不足の中でむやみに病床を増やそうとせず、これらのNICUについて、なぜ有効活用できないのかの理由を含めて開示し、医療者、行政、患者や家族で一緒に再運用の道を考えていくことを願う」と語る。
これまで医療者の努力によって築かれてきた医療提供体制が、さまざまな面で限界を迎え、“綱渡り”の状況になっている。ここに登場した多くの新生児科医は、一般国民とお互いを知り合い、共に議論しながら今後の医療をつくっていくことを願っている。国民が医療に対して求めているのは、一律にベッドを増やしたり、すべての患者を受け入れたりする体制なのだろうか。患者の、国民の声は本当に聞かれているのだろうか。「“声なき声”を聞き、自分たちが声を上げていかなければならない」(網塚氏)、「わたしたちは現場にいるから患者や家族の声を聞ける。一緒に考えようと語り掛けたい」(豊島氏)―。未来を担う子どもたちがいる新生児医療の現場。医療者と患者はこれから、どう手を携えていくのだろうか。
(終わり)
1月9日11時25分配信 スポーツナビ
マンチェスター・ユナイテッドのＦＷクリスティアーノ・ロナウドは、８日の午前１０時２０分、練習へ向かう途中で愛車フェラーリを運転中に交通事故を起こした。幸いけがはなかったという。
この日、自宅から練習場へ向かったＣ・ロナウドは、出発直後、悪天候で凍結していた道路で車がスリップし、道路のトンネル内に設置されていたガードレールに衝突。幸いけがはなく、本人は自らの足で車を降りたが、フェラーリは大きな損傷を被った。
(C)MARCA.COM
1月8日17時0分配信 夕刊フジ
２年目の日本ハム・多田野数人投手（２８）が７日、自主トレを公開。母校の千葉・八千代松陰高で初投げを披露した。
昨年の大晦日には「１１時に布団に入って眠ってしまい、夜中４時ごろに起きた」という多田野。それでも「１日から体を動かしている」と、ここまで無休でトレーニングを続けてきた。
この日はランニングとキャッチボールの後に、「今日は久々に暖かいし、キャッチボールでバランスがよかったので」といきなり初のブルペン入り。捕手を立たせたまま約４０球を投げ込んだ。
ブルペン捕手の大役を務めたのは、後輩にあたる野球部の高校生捕手。ときおり織り交ぜられた切れ味鋭いスライダーには、捕球できず目を丸くするばかりだった。
多田野は「走り込んだ成果がある。思ったよりも順調にきている」と手応えを感じた様子。ちょうど１年前に見舞われた悪夢を思えば、その言葉には重みが増す。
多田野は一昨年秋の社会人ドラフトで１位指名され、メジャー帰りの即戦力新人として１軍キャンプ帯同が決まっていたが、明けて１月６日の夕方、ロードワーク中に転倒して左手首を骨折。約１カ月間の入院生活を余儀なくされ、昨年の春季キャンプには全く参加できなかった。
初体験となる日本式の春季キャンプが始まるのは２月１日。「米国では２月中旬からだったので、半月早い分、調整を早くしないといけない」と照準を合わせている。
元日には「浅草寺に行ったが、行列がすごすぎてカゼをひきそうだから帰ってきた。おみくじも引いていない」。何より優先すべきは、五体満足でのキャンプインだ。
1月6日15時30分配信 琉球新報
【恩納】筋力トレーニングや柔軟運動で高齢者の健康を維持しようと、恩納村が昨年６月から開始した講座「がんじゅう大学」が人気を集めている。参加者からは「つえを使わずに歩けるようになった」「姿勢が良くなった」と評判は上々。３カ月ごとの体力測定では、柔軟性と筋力が向上した参加者が７割を超えた。回を重ねるごとに参加者は増え、延べ１６００人を突破。村は人気に応え、５カ所で実施している講座を来年度から１０カ所に増やすことを決定。志喜屋文康村長は「元気で長寿の恩納村を実現したい」と話している。
がんじゅう大学は昨年６月、６５歳以上の高齢者を対象に瀬良垣、恩納、南恩納、仲泊、宇加地の５カ所でスタート。参加者は血圧や脈の測定、問診などを受けた後、いすを使う柔軟体操やマットを使った腹筋運動などを約１時間行う。
運動の間には水分補給の大切さを知ってもらうため、必ず休憩を挟む。参加者は休憩中、おしゃべりに花を咲かせ、交流を楽しみに参加する人も多い。スタッフの伊波智恵子保健師は「家にこもって出歩くことがなかった人も、講座が始まって交流を目当てに参加する人もいる」と話す。
参加者の最高齢で８９歳の長浜カメさんは「以前は足首が痛んだが、運動を始めて痛みがなくなった」。つえを使用していたが運動のおかげでつえを使わなくなった参加者もいるなど、高齢者の健康向上につながっている。
半年の延べ参加者は１６５６人。基本的に６５歳以上が対象だが、メタボリック症候群を意識して６５歳未満の人も増えているという。
３カ月に一度行う体力測定では、約半数の参加者が片足立ちができるように。転倒防止に効果があり、柔軟性と体全体の筋力、バランスが必要な「ファンクショナルリーチ」では、７６％に改善が見られた。伊波保健師は「村人口の約２割が６５歳以上の高齢者。これからも多くの人に参加してもらい、健康になってもらいたい」と力を込めた。
（金城良広）
1月9日8時0分配信 スポーツ報知
昨年１２月のフィギュアスケート全日本選手権（長野）で自身初の大会３連覇を達成した浅田真央（１８）＝中京大中京高＝が８日、名古屋市の日本ガイシアリーナで行われたアイスショーで０９年の“滑り初め”。今季後半戦の四大陸選手権（２月２～８日、カナダ・バンクーバー）、世界選手権（３月２３～２９日、米・ロサンゼルス）２連覇へ向け、失敗続きの２連続３回転ジャンプの成功を目標に掲げた。
今季ショートプログラム（ＳＰ）とフリーの両方に入れている３回転フリップ－３回転ループは、全日本までの４試合で８回挑み、１度も成功がない。特に２つめのループが回転不足を取られるなど苦戦しており、真央は「２つめをしっかり跳びたい。もっと高く跳ぶように意識して練習してます」と明かした。
この日は２回転半など計３回のジャンプを成功し、４１００人から大歓声を浴びた。元日は地元・愛知の熱田神宮に初詣でに行ったが、あまりの大混雑に参拝を断念。それでも「屋台を食べ歩きしました。“たません”がおいしかった」と笑った。９日も同じ会場でエキシビションのチーム対抗戦に出場する。
◆美姫、右足は大丈夫 ○…昨年１２月の全日本選手権で３位になった安藤美姫（２１）＝トヨタ自動車＝は３回転サルコー、２回転半を成功させ、右足のけがの不安を払しょくした。全日本のフリーの直前練習で村主章枝（ａｖｅｘ）と接触し、転倒で右ひざを強打。テーピングはしているが「痛みはない」と笑顔。バンクーバー五輪出場枠のかかる世界選手権へ「表彰台に乗りたい」と抱負を語った。
1月6日14時1分配信 毎日新聞
県警は５日、年末年始６日間（１２月２９日～３日）の交通事故発生状況を発表した。年末の降雪でスリップ事故が多発し、発生件数と負傷者は前年より増加したが、死者は３人減の１人だった。
県警交通企画課によると、同期間中の発生件数は前年比２４件増の１５９件で、負傷者数も同３３人増の１９８人だった。年末の降雪の影響で、スリップによる人身事故が３２件（前年４件）発生し、負傷者は４９人（同８人）に上ったが、死者はなかった。【神保圭作】
1月6日22時16分配信 毎日新聞
受験生を応援しようと、ＪＲ四国グループは入試に縁起のよい駅名のキーホルダーなどを管内主要駅構内で販売している。１個５００円、絵馬風セット２５００円。
例えば「善通寺」（香川県）は善（よ）く通る、「入明（いりあけ）」（高知県）は入るのが明らか、「吉成（よしなり）」（徳島県）は吉と成りなど。社員が発売前に合格祈願の参拝もした。
学（がく）駅（徳島県）では「入・学」と読める入場券セットに、車輪とレールの滑り止めにする「鉄道すべらない砂」を付けて販売。受験も安全第一？【松倉佑輔】