日本建材・住宅設備産業協会（建産協、木瀬照雄会長）は、住宅や建築物に関するさまざまな商品情報を一元化してインターネットで提供する新システムの構築に乗り出す。09年度までにシステムの運用手法などを固め、10年度からの運用開始を目指す。建材や設備を共同で受発注するための受け皿として活用することも視野に入れている。
　新システムの名称は「住まいと建物のデジカタ（仮称）」。住宅と建築物にかかわるあらゆる商品とサービスを一元的に把握できる基盤をつくることが狙い。参加企業がそれぞれ発行している商品カタログをデジタル化し、ホームページに集約することがシステムの柱となる。部位や部材ごとに商品を分類するなど、使い勝手の良さにも配慮する。
　ユーザーにとっては、一つのサイトで商品の比較検討が可能になる。参加企業にとっては、カタログの制作コストが削減できるほか、自社の商品をより多くのユーザーに知ってもらう可能性が高まるといったメリットがあるという。さらにカタログを紙ベースからデジタルベースに移行させることで、森林資源の保護や地球温暖化防止の効果も期待できる。
　システムの構築に当たっては、特別委員会である「情報提供検討委員会」が具体案の検討を進める。09年度にはシステム活用に際しての業界標準を策定し、10年度に完成させる見通しだ。

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